他社借入があってもプロミス審査は通過可能?

 

プロミス以外でカードローンを契約していて、さらにお金が必要になった!という事もあるでしょう。

 

そういった際プロミスに申込む前に、他社借入があっても審査に通過できるかが心配だと思います。

 

他で借りているとプロミスでは借りられないかもしれない…と申し込みをためらっている方は少なくないでしょう。

 

他社借入があってもプロミス審査通過は出来る!

 

実は、プロミスで契約する前に他のカードローンで借りていても、審査通過できる可能性はあります。

 

ただし、他社借入で返済遅延や延滞、債務整理などの異動情報の記録がない事が重要です。

 

もし、他社借入で返済が遅れている場合は、勿論審査では不利になりますし、信用情報に異動情報がある場合はどこであっても審査に落ちます。

 

つまり、他社借入そのものが審査で不利になるのではなく、カードローンの利用の仕方が悪いとプロミスの審査通過が厳しくなるのです。

 

逆に、他社借入があっても、返済遅延が一度もなく着実に残高を減らしている場合は、信用実績が積まれているとしてプロミス審査に有利になります。

 

借入を一切していない方の信用情報は、金融機関がいくら照会しても何の記録も載っていません。

 

すると、審査をする側としては、借りて返済した履歴が一切ないので、融資をしてしっかり返済される判断がつかないといえます。

 

プロミスとしては何も信用情報に履歴がない人に貸すのは不安です。

 

その場合、他社借入がある程度あり、借りて返済している記録が信用情報にある方の方が、与信状態的に審査で優遇される傾向にあります。

 

つまり、他社借入があっても利用の仕方が良く、返済を怠っていなければプロミスの審査に落ちてしまう事はないといえるでしょう。

 

しかし、他社借り入れ件数が4社以上など多すぎる場合は、いつか返済不能になる可能性が否めません。

 

返済が遅れていなくても、多重債務の場合は流石に審査に不利になるので、借入件数には注意してください。

 

他社を利用の方でも審査可能ですが、借入側の与信状況によってはプロミスを利用できない場合があります。

 

他社借入がある場合プロミス審査は総量規制に注意が必要?

 

他社借入があるだけでプロミスの審査に落ちてしまう事はありませんが、先述した借入件数や借り入れ残高には気を付ける必要があります。

 

特に、他社借入がプロミスと同じ消費者金融などの貸金業者の場合は、総量規制の年収制限に注意しましょう。

 

総量規制は貸金業者に適用される規則で、借入側の年収の3分の1以上は貸せないという制限があります。

 

その為、プロミス以外での他社借入が貸金業者からの場合、他社借入残高とプロミスで借りる金額を合わせて、自分の年収の3分の1を超えない金額しか借りられません。

 

例えば、自分の年収が200万円だとすると、プロミスのような消費者金融から借りられる金額は最高で約66万円ほどといえます。

 

その際、既にA社で20万円、B社で30万円を借りている場合は、プロミスではあと10万円しか借りられません。

 

あまりにも総量規制ギリギリの借入残高の場合は、審査通過が難しくなってきます。

 

銀行カードローンであれば、総量規制が関係ないので、もし他社借入残高が総量規制に達しそうな場合は、プロミスではなく銀行へ申し込んだ方が希望があるかもしれません。

 

プロミスで50万円以上他社借入含め100万円以上で収入証明書が必須

 

総量規制では収入証明書の提出も義務付けられています。

 

プロミスで50万円以上借りる場合にも収入証明書は必要ですが、他社借入とプロミスでの借入を合わせて100万円以上になる場合も、提出が求められます。

 

その為、例えばプロミス自体で借りる金額は30万円でも、他社借入が70万円以上ある場合はプロミス申し込み時に収入証明書の提出が必要です。

 

プロミスでは、源泉徴収票・確定申告書・給与明細書(直近2ヶ月分+1年分の賞与明細書)などが収入証明書として認められています。

 

他社借入になる借り入れは?

 

上述してきたように、与信状態に問題がなければ基本的に、他社借入があってもプロミスで借りられる可能性はゼロではありません。

 

ちなみに他社借入について、消費者金融のカードローンであるとか、クレジットカードのキャッシング枠だとか、そういった種類は申告する必要はないです。

 

しかし、借入件数や残高は大体の申し込み項目に設けられています。

 

その際に、どこまでのローンを他社借入として申告していけないか分からない方は少なくないです。

 

原則、以下のような借り入れは他社借入として申告する必要がありません。

 

他社借入に含まれないもの
  • クレジットカードショッピング枠
  • 事業性ローン
  • 携帯電話(スマホ)の割賦払い
  • 奨学金
  • 個人間の借金

 

上記の他に、中には銀行からの融資は他社借入に含まずに申告しても良い、としているカードローンもあります。

 

ただ、金融機関の公式HPや申し込み欄に「銀行の借り入れは除く」などという文言がない限りは、銀行からの融資分も他社借入に含んで申告した方が良いでしょう。

 

逆に他社借入件数や残高として申告しなくてはいけないものとして、以下が挙げられます。

 

他社借入に含まれるもの
  • クレジットカードキャッシング枠利用分
  • 貸金業者のカードローン
  • 貸金業者のフリーローン
  • 自動車ローン
  • 教育ローン
  • ブライダルローン

 

クレジットカードでのキャッシング利用額や目的ローンの件数や残高は、他社借り入れとして申告した方が良いです。

 

目的ローンは、カードローン契約が初めての場合などは申告しない事もあるかもしれませんから、そのあたりは金融機関も申し込み後に電話での確認をするなど対応をしてくれることでしょう。

 

確実に他社借入として申告した方が良いのは、クレジットカードキャッシング分と消費者金融など貸金業者での借り入れ分といえます。

 

信用情報の確認で他社借入の嘘はバレる!

 

また、故意に他社借入を誤魔化そうとして、申し込み情報で嘘の内容を申告しても、審査上ですぐにバレるといえます。

 

というのは、カードローン審査で確認する信用情報には、他社借入に関する情報が記録されているからです。

 

信用情報には、申し込みをした人の与信に関わる情報がほとんど載っているといえます。

 

氏名や住所から始まり、カードローンやクレジットカードの契約件数、借入・返済状況などの沢山の情報が信用情報で確認可能です。

 

どこで何円のローン契約などをしてどのくらい残高が減っているか、という正確な情報が信用情報に記載されているので、申し込み時に他社借入に関して嘘を付いたとしてもバレてしまうわけです。

 

また、申告情報と信用情報の辻褄があっているかどうかで、申し込みをした人がきちんと自分の債務を把握できているかという点もみられているといえるでしょう。

 

カードローンは、保証人や担保が不要の信用取引なので、申し込みをした人が信用がおける返済能力がある人かどうかが重要です。

 

嘘を付いて審査通過すると一括請求!?

 

カードローン審査も、一部はコンピュータなどでシステム化していますが、基本的に信用情報を確認するのは人といえます。

 

すると、稀に見落としがあったり、申し込みが混雑していてうっかり!という事もゼロではありません。

 

その為、他社借入で付いた嘘がそのまま審査で通ってしまうという事も、全くないわけではないです。

 

しかし、嘘の申し込みをした場合、バレて審査に落ちるよりも通過してからバレてしまう方が、大変といえるでしょう。

 

というのは、審査に通過して借り入れをしたという事は、契約を締結しているので契約先の規約を守る必要があります。

 

大概のカードローン契約規約には、登録している個人情報は最新で正確である事というのが記載されているでしょう。

 

つまり、嘘の情報で審査通過し、その情報が登録されている時点で規約違反をしている事になるのです。

 

したがって、もし途上与信などの際に、他社借入の嘘がバレると以下のような事が起こるといえるでしょう。

 

契約後に嘘がバレた場合
  • 限度額の引き下げ
  • 残高一括請求
  • 強制解約

 

他社借入残高で嘘を付いて、例えば総量規制以上の借り入れをしていた場合などは、まず適用されている限度額が下げられます。

 

その際、もし下げられた限度額よりも多い残高がある場合は、限度額の範囲内の残高になるまで返済しか出来ません。

 

また、それだけで済めば良いのですが、他社借入件数でも残高でも嘘を付いていたのがバレた場合には、既にある残高の一括請求をされる可能性もあります。

 

そして、最終的には規約違反をしていたとして、強制解約となり結局嘘を付いて審査通過したカードローンでの契約を打ち切られ、借り入れが不可能になるのです。

 

基本的に、他社借入で嘘をついて申し込みをしても、良い事はないといえるでしょう。